電化製品の捨て方を解説! ゴミとして捨てる以外の方法は?

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「電化製品の捨て方について悩んでいる」という人はいませんか? 電化製品によっては、どの自治体でもゴミとして回収できないものもあります。また、同じ電化製品でも大きさによってゴミ区分が異なることもあるでしょう。

そこで今回は、電化製品の捨て方を紹介します。

  1. 電化製品の捨て方
  2. 電化製品をゴミとして自治体に回収してもらう方法
  3. 家電リサイクル法に沿って家電を処分する手順
  4. 小型家電リサイクル法に沿って家電を捨てる手順
  5. PCリサイクル法に沿ってパソコンを処分する方法
  6. 不用品回収業者に回収を依頼する方法
  7. 電化製品は新しくなければ売却は難しい
  8. 電化製品の捨て方に関するよくある質問

この記事を読めば、電化製品の売却方法も分かります。電化製品の捨て方に悩んでいる人は、ぜひ読んでみてくださいね。

1.電化製品の捨て方

電化製品は種類によって捨て方が異なります。はじめに、主な捨て方を紹介しましょう。

1-1.自治体にゴミとして回収してもらう方法

自治体では、電化製品を不燃ゴミや粗大ゴミとして回収しています。自治体によってどのような電化製品が何ゴミに該当するかが異なるので、必ず自治体のサイトなどで確認してから捨てましょう。一例を上げると、アイロンや電気カミソリなど、一辺の長さが30cm未満の電化製は不燃ゴミ、トースターや電子レンジなの一辺の長さが30cmを越えるものは粗大ゴミに分類されるケースが一般的です。

1-2.家電リサイクル法やパソコンリサイクル法に沿って処分する方法

テレビ・洗濯機・冷蔵庫・エアコンは家電リサイクル法対象家電です。その自治体もこの4品をゴミとして回収することはできません。家電リサイクル料を払い、自分で自治体が定めた回収場所に自分で持って行くか、家電量販店に回収してもらいましょう。また、パソコンもパソコンリサイクル法に沿って処分します。どの自治体もデスクトップパソコンやノートパソコンをゴミとして回収することはできません。基本的にメーカーがパソコンを回収します。2003年以降に作られてPCリサイクルマークがついているパソコンは、無料で回収してもらうことが可能です。

1-3.小型家電リサイクル法に沿って処分する方法

小型家電リサイクル法とは、リサイクル目的で小型家電を回収するために制定された法律です。運用は自治体に任されており、自治体によって回収する品目や方法が異なります。自治体によってはこの法律に沿ってノートパソコンをリサイクル目的で回収しているところもあるでしょう。また、家電量販店がこの法律に沿って家電を回収しているケースもあります。対象家電としては、ノートパソコンやタブレット端末・デジカメなどを回収している自治体が多いようです。

2.電化製品をゴミとして自治体に回収してもらう方法

電化製品をゴミとして自治体に回収してほしい場合、以下のような手順で行いましょう

  1. 捨てたい電化製品が何ゴミに該当するか確かめる
  2. 回収方法・回収費用・回収日時などを確認する
  3. 回収料がかかる場合、払い方などを確認する
  4. 自治体のルールに沿って電化製品を捨てる

なお、自治体によっては、電化製品を直接ゴミ処分場に持ち込むことも可能です。今すぐ電化製品を処分したい場合、運搬方法があるなら自分で処分場まで持ち込んでもいいでしょう。

3.家電リサイクル法に沿って家電を処分する手順

では、家電リサイクル法に沿って処分する場合はどのような手順で家電を捨てるのでしょうか? この項ではその手順を紹介します。

3-1.買い替えの場合は家電量販店でリサイクル料を払って回収を申し込む

家電リサイクル法対象家電を買い替えた場合、新しい製品を配達してもらうのと引き換えに古い製品を回収してもらう方法が一般的です。この場合、運送料が無料になるケースもあるでしょう。リサイクル料金は店頭で払うのが一般的です。当日はすぐに運送業者が回収できるような状態にしておきましょう。冷蔵庫は空っぽにしておき、洗濯機は水抜きをしておきます。テレビやエアコンはコンセントや配線を外しておきましょう。

3-2.回収だけ申し込む場合は最寄りの家電量販店などに持ち込む

家電の回収は基本的に購入した家電量販店に申し込みます。しかし、転居や店舗の閉鎖なので不可能なこともあるでしょう。その場合は最寄りの家電量販店に回収の申し込みをしましょう。リサイクル料は店頭で支払うか、家電製品協会の該当ページでリサイクル料を調べ、郵便局でリサイクル券を購入してください。なお、回収を依頼する場合リサイクル料のほか、運搬料も必要です。家電量販店の中には、サイトから回収を申し込めるところもあります。

3-3.自治体の回収場所を利用する方法

自治体によっては、リサイクル法対象家電の回収場所を設けているところもあります。また、自治体が回収業者を紹介しているところもあるでしょう。自治体の定めた回収場所を利用する場合は、回収場所を確認して郵便局でリサイクル券を購入の上、対象家電を持ち込みます。また、回収業者を利用する場合は自分で申し込みをしてリサイクル料や運搬料の額と支払い方法を確認し、申し込んでください。

4.小型家電リサイクル法に沿って家電を捨てる手順

小型家電リサイクル法に沿って家電を捨てる際は以下のような手順で行います。

  1. リサイクル目的で回収している小型家電を自治体や家電量販店のサイトで確認する
  2. 回収場所まで対象家電を持って行く
  3. 回収ボックスなどに家電を入れる

なお、家電量販店の場合は有料引き取りのこともあるので、金額を確認しておきましょう。

5.PCリサイクル法に沿ってパソコンを処分する方法

PCリサイクル法の対象になるのはノートパソコンとデスクトップパソコンです。タブレットパソコンは対象外ですが、アップル社ではiPadを回収しています。なお、回収するのはメーカーの純正品だけです。純正品以外の製品や周辺機器は回収していないので注意してください。回収の手順は以下のどおりです。

  1. メーカーのホームページから回収を申し込む:ゆうパックの伝票が送られてくる
  2. パソコンの内容をすべて削除する
  3. パソコン一式をこん包して郵便局から郵送する

なお、自作パソコンはパソコン3R推進協会が有料で回収しています。また、ノートパソコンは小型家電リサイクル法対象家電になるため、回収している自治体もあるので確かめてみましょう。

6.不用品回収業者に回収を依頼する方法

不用品回収業者に家電の回収を依頼する方法もあります。ここではそのメリットや方法を紹介しましょう。

6-1.不用品回収業者を利用するメリット

不用品回収業者を利用すれば、複数の家電を一度に処分することもできます。業者を選べば家電リサイクル法対象家電やパソコンも回収してもらえるでしょう。一度に複数の家電を処分したい場合や今すぐ家電を処分したい場合におすすめです。

6-2.買取も可能

ゼロプラスをはじめ、家電の買取をしている業者もあります。値段がつくなら買い取りしてほしいという場合は、買取と回収の両方を行っている業者を利用しましょう。値段がつかない場合も回収してもらえます。

6-3.業者は実績を見て選ぶ

不用品回収業者は、実績を確認してから選びましょう。値段だけで業者を決めるとトラブルになる可能性があります。口コミサイトは長期的に高評価がついているところを選ぶと失敗がありません。また、必ず見積もりを作成してもらいましょう。優良な業者なら、正確な見積書を作成してくれます。それを比較して業者を選びましょう。

7.電化製品は新しくなければ売却は難しい

電化製品は、一般的に製造から5年以内の新しいものでないと売却が難しいでしょう。家電専門のリサイクルショップでは、業務用のものでない限り、製造から5年以内の家電のみ買取対象になっています。パソコンの場合はもっと短く、製造後3年以内というショップもあるでしょう。また、調理家電は未使用以外は買取が難しいものもあります。ですから、以下のような条件を満たしている家電は売却を考えてもいいでしょう。

  • 製造から5年以内の高機能な家電
  • 使用感が少ない家電
  • 未使用の調理家電

なお、大型家電は出張査定といってショップの店員が家まで来て査定してくれる方法を実施している店舗に査定を依頼するのがおすすめです。

8.電化製品の捨て方に関するよくある質問

この項では、電化製品の捨て方に関する質問を紹介します

Q.リサイクル法対象家電とパソコン以外の電化製品は自治体でゴミとして回収してもらえるのでしょうか?
A.基本的にはそうですが、自治体によって回収できないものもあります。

Q.電化製品は分解すれば燃えるゴミやプラスチックゴミになりませんか?
A.そうなることもありますが、分解すると回収不可という自治体もあります。無理をしてはいけません。

Q.テレビはポータブルの小さいものでもゴミとして捨てられないのでしょうか?
A.はい。サイズは一切関係ありません。

Q.デスクトップパソコンは小型家電リサイクル法対象家電にはならないのでしょうか?
A.はい。ノートパソコンだけです。

Q.販売後5年以上の家電はどんなものでも買取不可でしょうか?
A.一部例外はありますが、ほぼそうだと思ってください。

まとめ

今回は、電化製品の捨て方を紹介しました。電化製品はリサイクルが盛んになってきていますので、できるだけリサイクルできる方法で捨てるのがおすすめです。また、一度に複数の家電を捨てたい場合は不用品回収業者を利用してもいいでしょう。